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地震対策について

  • 住宅の耐震基準について
  • 地震対策について

 東日本大震災以来、お客様の地震
に対する関心は以前とは比較にならない程高まっています。

新築される住宅については、そのほとんどが建築確認申請を受けており、その際に一定の耐震基準を満たしているかが公的にチェックされています。

この基準は、過去に発生した地震に鑑みて、耐震基準が設けられており、現在の基準 は、1981年6月に施行された「新耐震基準」と呼ばれるており、主旨は以下の通りと成っております。

・震度5レベルの地震には、建物が壊れない

・震度6弱レベルの地震でも建物がすぐに倒壊せずに、中にいる人の安全が確保される

実際に、「新耐震基準」で建築された建物は、阪神大震災級の地震でも倒壊がほとんど報告されていません。

また、その耐震基準の中で等級が設けられています。

・耐震等級1.建築基準法レベル

・耐震等級2.現在の建築基準法レベルの1.25倍のレベル ← 三幸の標準はこの辺り

・耐震等級3.現在の建築基準法レベルの1.5倍のレベル ← 間取りの制約を受けます。

この等級のみを広告材料にしているハウスメーカーや工務店が多々あります。 国の制度により、等級が設けられているから、耐震強度を上げていけば、安心という気もしますが、必ずしも建物の構造を強くしたから、大丈夫という事でもありません。 逆の発想で、建物に揺れを伝えないという別の切り口からの対策もありますので、次項でお話したいと思います。

家を建築するに当たって、どの様な対策があるかを整理してみたいと思います。

耐震工法 →「揺れに耐える」:
筋交いや補強金物で建物の構造を強くして、地震の揺れに建物の強さ・固さで抵抗する工法です。
 
免震工法 →「揺れを伝えない」:
基礎と土台を緊結せずに、その間に免震装置を設置して、建物に地震の揺れを伝えない工法です。
 
制震工法 →「揺れを吸収する」:
制振工法とも書かれる事があります。建物のさまざまな箇所にオイルダンパ装置等の特殊な装置を備えることで揺れを吸収する。

それぞれのメリット・デメリットを比較してみます。

  耐 震 制 震 免 震
コスト 標 準 安 価 非常に高価
建物の揺れ 軽減されない 軽減される 大幅に軽減される
家具等の転倒 軽減されない 軽減される 大幅に軽減される
地盤の制約 な し な し あ り
間取りの制約 一部条件あり な し あ り
体感 感じる 揺れが軽減される 揺れを感じにくい

設計段階より、地震を意識した強い構造体の間取りの作成や、構造体が劣化しにくい工法の採用はもとより、耐震・免震・制震いずれの方法を採用するかを、費用面・デザイン面等を含めて総合的に判断すべきではないでしょうか?

地震対策
 
 

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